2018年5月 FP2級学科 問33

本問の論点

総所得金額を求める問題である。損益通算ができる損失とできない損失の区別、および一時所得の算入方法が論点となる。

正解の根拠

不動産所得500万円と事業所得▲150万円は、いずれも損益通算の対象となるため、差し引いて350万円となる。雑所得の▲20万円は他の所得と通算できないため、ないものとして扱う。一時所得50万円は、その半分の25万円だけが総所得金額に算入される。したがって、350万円に25万円を加えた375万円が総所得金額となる。よって、正解は肢2。

各肢の検討

肢1:355万円は、雑所得の損失20万円まで通算して差し引いた金額であり、誤りである。

肢2:375万円は、上記の計算結果と一致し、適切である。

肢3:380万円は、雑所得の損失を通算し、しかも一時所得を全額算入した金額であり、誤りである。

肢4:400万円は、一時所得50万円を全額算入した金額であり、誤りである。

計算過程

損益通算後の金額は、不動産所得500万円と事業所得▲150万円の合計で350万円となる。一時所得の算入額は、一時所得50万円の半分で25万円となる。総所得金額は、350万円+25万円=375万円となる。

一言まとめ

雑所得の損失は通算できず、一時所得は半分だけ算入すると覚える。