[{"data":1,"prerenderedAt":50},["ShallowReactive",2],{"q-fp2-201809-040":3},{"q":4,"prev":41,"next":45,"label":49},{"id":5,"session":6,"format":7,"number":8,"bunya":9,"stem":10,"options":11,"answer":16,"acceptedAnswers":17,"answerNote":18,"images":19,"sourceCitation":20,"lawBasisDate":21,"lawChange":18,"lawChangeNote":18,"explanation":22,"ronten":23,"matome":24,"refs":25,"ichimon":26,"indexable":29},"fp2-201809-040","201809","paper",40,"タックスプランニング","決算書の分析に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。",[12,13,14,15],"総資本経常利益率は、「売上高経常利益率×総資本回転率」の算式で表すことができる。","固定比率は、設備投資等の固定資産への投資が、自己資本によってどの程度賄われているかを判断するための指標であり、一般に、この数値が高い方が財務の健全性が高いと判断される。","自己資本比率（株主資本比率）は、総資産に対する自己資本（株主資本）の割合を示したものであり、一般に、この数値が低い方が財務の健全性が高いと判断される。","損益分岐点売上高は、「（変動費＋固定費）÷限界利益率」の算式によって求めることができる。",0,[16],null,[],"日本FP協会 2級ファイナンシャル・プランニング技能検定学科試験 2018年9月 問40 を加工して作成","2018-04-01","【本問の論点】\n決算書の分析指標（収益性・効率性・安全性）の算式と、数値の高低が何を意味するかを問う問題です。指標ごとに「高い方がよいか、低い方がよいか」と算式の正確さを押さえる必要があります。\n【正解の根拠】\n総資本経常利益率は経常利益を総資本で割った値で、売上高を分子と分母に掛け合わせると、売上高経常利益率に総資本回転率を掛けた形に分解できます。したがって肢1の記述は正しい内容です。よって、正解は肢1。\n【各肢の検討】\n肢1:適切。収益性（売上高経常利益率）と効率性（総資本回転率）の積として表せます。\n肢2:不適切。固定比率は固定資産を自己資本で割った指標で、低い方が固定資産を自己資本で賄えており健全と判断されます。\n肢3:不適切。自己資本比率は高い方が返済不要の資本の割合が大きく、健全性が高いと判断されます。\n肢4:不適切。損益分岐点売上高は固定費を限界利益率で割って求め、変動費は分子に入りません。\n【一言まとめ】\n固定比率は低いほど、自己資本比率は高いほど安全です。損益分岐点売上高は「固定費÷限界利益率」と覚えましょう。","決算書の分析指標（収益性・効率性・安全性）の算式と、数値の高低が何を意味するかを問う問題です。","固定比率は低いほど、自己資本比率は高いほど安全です。損益分岐点売上高は「固定費÷限界利益率」と覚えましょう。",[],[27,31,35,38],{"option":28,"truth":29,"statement":12,"explanation":30},1,true,"総資本経常利益率は売上高経常利益率と総資本回転率の積に分解でき、記述は正しい。",{"option":32,"truth":33,"statement":13,"explanation":34},2,false,"固定比率は固定資産を自己資本で割った指標で、低い方が健全と判断されるため、高い方が良いとする記述は誤り。",{"option":36,"truth":33,"statement":14,"explanation":37},3,"自己資本比率は高い方が返済不要の資本の割合が大きく健全と判断されるため、低い方が良いとする記述は誤り。",{"option":39,"truth":33,"statement":15,"explanation":40},4,"損益分岐点売上高は固定費を限界利益率で割って求めるため、分子に変動費を加える算式は誤り。",{"id":42,"number":43,"ronten":44},"fp2-201809-039",39,"会社と役員との間で、資産の譲渡・社宅の提供・金銭の貸付けなどを行った場合に、会社側の法人税と役員側の所得税がそれぞれどう扱われるかを問う問題です。",{"id":46,"number":47,"ronten":48},"fp2-201809-041",41,"土地の価格には、公示価格・基準地価格・相続税路線価・固定資産税評価額など複数の指標があります。","2018年9月",1791108161323]