[{"data":1,"prerenderedAt":49},["ShallowReactive",2],{"q-fp2-202205-025":3},{"q":4,"prev":40,"next":44,"label":48},{"id":5,"session":6,"format":7,"number":8,"bunya":9,"stem":10,"options":11,"answer":16,"acceptedAnswers":17,"answerNote":18,"images":19,"sourceCitation":20,"lawBasisDate":21,"lawChange":18,"lawChangeNote":18,"explanation":22,"ronten":23,"matome":24,"refs":25,"ichimon":26,"indexable":35},"fp2-202205-025","202205","paper",25,"金融資産運用","株式指標の一般的な特徴に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。",[12,13,14,15],"同規模・同一業種の銘柄間においては、ＰＥＲの高い銘柄が割安と考えられる。","同規模・同一業種の銘柄間においては、ＰＢＲの高い銘柄が割安と考えられる。","配当性向は、企業の当期純利益に対する年間配当金の割合を示す指標である。","ＲＯＡは、企業の売上高に対する当期純利益の割合を示す指標である。",2,[16],null,[],"日本FP協会 2級ファイナンシャル・プランニング技能検定学科試験 2022年5月 問25 を加工して作成","2021-10-01","【本問の論点】\n株式の代表的な投資指標であるＰＥＲ、ＰＢＲ、配当性向、ＲＯＡについて、その計算式と割安・割高の判断方法を問う問題である。\n\n【正解の根拠】\n配当性向は、企業が当期純利益のうちどれだけを配当として株主に還元したかを示す指標で、「年間配当金÷当期純利益」で求める。記述は配当性向の定義そのものであり、適切である。よって、正解は肢3。\n\n【各肢の検討】\n肢1:不適切。ＰＥＲ（株価収益率）は株価÷１株当たり純利益で求め、同規模・同一業種の銘柄間ではＰＥＲが高い銘柄ほど割高、低い銘柄ほど割安と考えられる。\n肢2:不適切。ＰＢＲ（株価純資産倍率）は株価÷１株当たり純資産で求め、ＰＢＲが高い銘柄ほど割高、低い銘柄ほど割安と考えられる。\n肢3:適切。配当性向は当期純利益に対する年間配当金の割合である。\n肢4:不適切。ＲＯＡ（総資産利益率）は総資産に対する利益の割合を示す指標である。売上高に対する当期純利益の割合は売上高当期純利益率である。\n\n【一言まとめ】\nＰＥＲ・ＰＢＲは「株価÷１株当たりの利益・純資産」で、低いほど割安。比率系の指標は分母が何かで見分ける。","株式の代表的な投資指標であるＰＥＲ、ＰＢＲ、配当性向、ＲＯＡについて、その計算式と割安・割高の判断方法を問う問題である。","ＰＥＲ・ＰＢＲは「株価÷１株当たりの利益・純資産」で、低いほど割安。比率系の指標は分母が何かで見分ける。",[],[27,31,33,37],{"option":28,"truth":29,"statement":12,"explanation":30},1,false,"ＰＥＲは株価を１株当たり純利益で割った指標で、値が高いほど利益に対して株価が割高と考えられるため、高い銘柄が割安とする記述は誤りである。",{"option":16,"truth":29,"statement":13,"explanation":32},"ＰＢＲは株価を１株当たり純資産で割った指標で、値が高いほど純資産に対して株価が割高と考えられるため、高い銘柄が割安とする記述は誤りである。",{"option":34,"truth":35,"statement":14,"explanation":36},3,true,"配当性向は、当期純利益のうちどれだけを配当として株主に支払ったかを示す指標で、年間配当金を当期純利益で割って求める。",{"option":38,"truth":29,"statement":15,"explanation":39},4,"ＲＯＡは総資産に対する利益の割合を示す指標であり、売上高に対する当期純利益の割合は売上高当期純利益率であるため誤りである。",{"id":41,"number":42,"ronten":43},"fp2-202205-024",24,"将来の一定額を、年１回複利の割引率で現在価値に換算する計算を問う問題である。",{"id":45,"number":46,"ronten":47},"fp2-202205-026",26,"個人（居住者）が国内の金融機関等を通じて行う外貨建て金融商品の取引について、為替手数料、外国株式の取引口座、外国為替証拠金取引（ＦＸ）の証拠金倍率、為替変動と利回りの関係を問う問題である。","2022年5月",1791108157927]