[{"data":1,"prerenderedAt":37},["ShallowReactive",2],{"q-fp2-202209-023":3},{"q":4,"prev":28,"next":32,"label":36},{"id":5,"session":6,"format":7,"number":8,"bunya":9,"stem":10,"options":11,"answer":16,"acceptedAnswers":17,"answerNote":18,"images":19,"sourceCitation":20,"lawBasisDate":21,"lawChange":18,"lawChangeNote":18,"explanation":22,"ronten":23,"matome":24,"refs":25,"ichimon":26,"indexable":27},"fp2-202209-023","202209","paper",23,"金融資産運用","固定利付債券の利回り（単利・年率）と価格との関係に関する次の記述の空欄（ア）、（イ）にあてはまる語句の組み合わせとして、最も適切なものはどれか。なお、手数料、経過利子、税金等については考慮しないものとし、計算結果は表示単位の小数点以下第３位を四捨五入するものとする。表面利率が１.００％で、償還までの残存期間が５年の固定利付債券を、額面１００円当たり１０２円で購入した投資家が、２年後に、額面１００円当たり１０１円で売却した。この場合の所有期間利回りは（ア）であり、償還期限まで５年間保有した場合の最終利回りよりも（イ）。",[12,13,14,15],"（ア）０.４９％（イ）高い","（ア）０.４９％（イ）低い","（ア）０.５９％（イ）高い","（ア）０.５９％（イ）低い",1,[16],null,[],"日本FP協会 2級ファイナンシャル・プランニング技能検定学科試験 2022年9月 問23 を加工して作成","2022-04-01","【本問の論点】固定利付債券を途中で売却した場合の所有期間利回りを計算し、償還まで保有した場合の最終利回りと比較する問題である。\n【正解の根拠】所有期間利回りは、年間の利子に年当たりの売買差損益を加え、購入価格で割って求める。本問では購入価格１０２円に対し売却価格１０１円で差損が生じ、所有期間利回りは０.４９％となる。償還まで保有すると償還差損を５年で按分するため最終利回りは０.５９％となり、所有期間利回りのほうが低い。よって、正解は肢2。\n【各肢の検討】肢1:不適切。（ア）０.４９％は正しいが、最終利回りより低いため（イ）「高い」が誤り。肢2:適切。（ア）０.４９％、（イ）低いが計算結果と一致する。肢3:不適切。０.５９％は最終利回りの値で、（イ）も誤り。肢4:不適切。（イ）は正しいが、（ア）に最終利回りの値を当てている。\n【計算過程】年利子＝額面×表面利率＝１００円×１.００％＝１円\n所有期間利回り＝｛１円＋（１０１円−１０２円）÷２年｝÷１０２円＝０.５円÷１０２円≒０.４９％\n最終利回り＝｛１円＋（１００円−１０２円）÷５年｝÷１０２円＝０.６円÷１０２円≒０.５９％\n【一言まとめ】分子は「年間の利子＋年当たりの差損益」、分母は「購入価格」。売却価格か額面かの違いで所有期間利回りと最終利回りを使い分ける。","固定利付債券を途中で売却した場合の所有期間利回りを計算し、償還まで保有した場合の最終利回りと比較する問題である。","分子は「年間の利子＋年当たりの差損益」、分母は「購入価格」。売却価格か額面かの違いで所有期間利回りと最終利回りを使い分ける。",[],[],true,{"id":29,"number":30,"ronten":31},"fp2-202209-022",22,"投資信託の代表的な分類方法として、株式投資信託と公社債投資信託、委託者指図型と委託者非指図型、単位型と追加型、パッシブ型とアクティブ型の区別を問う問題である。",{"id":33,"number":34,"ronten":35},"fp2-202209-024",24,"イールドカーブ（利回り曲線）の定義と、金融政策や景気見通しによって形状がどのように変化するかという一般的な傾向を問う問題である。","2022年9月",1791108159408]