[{"data":1,"prerenderedAt":50},["ShallowReactive",2],{"q-fp2-202301-040":3},{"q":4,"prev":41,"next":45,"label":49},{"id":5,"session":6,"format":7,"number":8,"bunya":9,"stem":10,"options":11,"answer":16,"acceptedAnswers":17,"answerNote":18,"images":19,"sourceCitation":20,"lawBasisDate":21,"lawChange":18,"lawChangeNote":18,"explanation":22,"ronten":23,"matome":24,"refs":25,"ichimon":26,"indexable":33},"fp2-202301-040","202301","paper",40,"タックスプランニング","決算書の分析に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。",[12,13,14,15],"流動比率（％）は、「流動資産÷総資産×１００」の算式で計算される。","当座比率（％）は、「当座資産÷流動負債×１００」の算式で計算される。","固定比率（％）は、「固定資産÷自己資本×１００」の算式で計算される。","自己資本比率（％）は、「自己資本÷総資産×１００」の算式で計算される。",0,[16],null,[],"日本FP協会 2級ファイナンシャル・プランニング技能検定学科試験 2023年1月 問40 を加工して作成","2022-10-01","【本問の論点】決算書の分析で用いる流動比率・当座比率・固定比率・自己資本比率の算式を正しく理解しているかを問う問題である。各指標の分子と分母の組合せを取り違えていないかがポイントとなる。【正解の根拠】流動比率は、短期的な支払能力を見る指標であり、流動資産を流動負債で割って求める。肢1は分母を総資産としている点が誤りであり、「流動資産÷総資産」は総資産に占める流動資産の割合を示すにすぎない。よって、正解は肢1。【各肢の検討】肢1：不適切。流動比率（％）は「流動資産÷流動負債×１００」で計算する。分母は総資産ではなく流動負債である。肢2：適切。当座比率（％）は「当座資産÷流動負債×１００」で計算し、流動資産のうち換金性の高い当座資産で流動負債をどの程度賄えるかを示す。肢3：適切。固定比率（％）は「固定資産÷自己資本×１００」で計算し、固定資産が返済不要の自己資本でどの程度賄われているかを示す。肢4：適切。自己資本比率（％）は「自己資本÷総資産×１００」で計算し、総資産に占める自己資本の割合を示す。【一言まとめ】流動比率と当座比率は分母が流動負債、固定比率は分母が自己資本、自己資本比率は分母が総資産と、分母に注目して整理して覚える。","決算書の分析で用いる流動比率・当座比率・固定比率・自己資本比率の算式を正しく理解しているかを問う問題である。","流動比率と当座比率は分母が流動負債、固定比率は分母が自己資本、自己資本比率は分母が総資産と、分母に注目して整理して覚える。",[],[27,31,35,38],{"option":28,"truth":29,"statement":12,"explanation":30},1,false,"流動比率は「流動資産÷流動負債×１００」で計算する指標であり、分母は総資産ではなく流動負債である。",{"option":32,"truth":33,"statement":13,"explanation":34},2,true,"当座比率は、換金性の高い当座資産を流動負債で割って求める指標であり、記述の算式どおりである。",{"option":36,"truth":33,"statement":14,"explanation":37},3,"固定比率は、固定資産を自己資本で割って求める指標であり、記述の算式どおりである。",{"option":39,"truth":33,"statement":15,"explanation":40},4,"自己資本比率は、自己資本を総資産で割って求める指標であり、記述の算式どおりである。",{"id":42,"number":43,"ronten":44},"fp2-202301-039",39,"会社と役員の間の取引について、会社側の法人税での益金・損金の扱いと、役員側の所得税での譲渡所得の計算を問う問題である。",{"id":46,"number":47,"ronten":48},"fp2-202301-041",41,"土地の公的な価格について、公示価格・都道府県地価調査の標準価格・相続税路線価・固定資産税評価額の、価格判定の基準日と価格水準の目安を問う問題である。","2023年1月",1791108159693]