金融資産運用2024年10月1日時点の法令に基づく出題です
2025年1月 FP2級学科 問23
固定利付債券の利回り(単利・年率)の計算に関する次の記述の空欄(ア)~(エ)にあてはまる計算式として、最も不適切なものはどれか。なお、手数料、経過利子、税金等については考慮しないものとする。表面利率が0.1%で、償還年限が10年の固定利付債券が額面100円当たり101円20銭で発行された。この債券の応募者利回り(%)の計算式は(ア)となり、直接利回り(%)の計算式は(イ)となる。また、この債券を新規発行時に購入し、5年後に額面100円当たり102円で売却した場合の所有期間利回り(%)の計算式は(ウ)となる。さらに、この債券を発行から5年後に額面100円当たり102円で購入し、償還まで保有した場合の最終利回り(%)の計算式は(エ)となる。0.1+100.00-101.2010
- 1(ア)×100101.200.1
- 2(イ)101.20×1000.1+102.00-101.205
- 3(ウ)×100101.200.1+102.00-100.005
- 4(エ)×100100.00
正解と解説AI解説
正解 肢4
本問の論点
固定利付債券の応募者利回り、直接利回り、所有期間利回り、最終利回りの計算式を問う問題である。いずれも「年利息+年あたりの差損益」を「購入価格」で割る点が共通する。
正解の根拠
最終利回りは、既発債を購入して償還まで保有した場合の利回りで、分母は購入価格となる。本問では発行から5年後に102円で購入し、残りの5年を経て額面100円で償還されるため、正しい式は(0.1+(100.00-102.00)÷5)÷102.00×100である。肢4は分母が額面の100.00となっており誤りである。よって、正解は肢4。
各肢の検討
肢1:応募者利回りは(0.1+(100.00-101.20)÷10)÷101.20×100であり、適切。
肢2:直接利回りは0.1÷101.20×100であり、適切。
肢3:所有期間利回りは(0.1+(102.00-101.20)÷5)÷101.20×100であり、適切。
肢4:最終利回りの分母は購入価格102.00とすべきであり、不適切。
一言まとめ
どの利回りも分母は「買った価格」、分子の差損益は「手放す価格-買った価格」を保有年数で割る、と覚える。
出典:日本FP協会 2級ファイナンシャル・プランニング技能検定学科試験 2025年1月 問23 を加工して作成。本サイトは非公式の学習サイトです。
解説は2024年10月1日時点の法令に基づきます。基準日以降の改正が反映されていない場合があります。本サイトの解説は学習補助を目的とし、税務・投資・法律に関する助言ではありません。